住宅ローンやマイカーローン、教育ローンを「借り方」次第で支払う総額が数百万円も変わる、と聞いたら驚かれるでしょうか。実は、ローンの金利は金融機関ごとに大きく異なり、同じ金額を借りても比較検討したかどうかで返済額に大きな差が生まれます。共働き・子育て世帯にとって、住宅や車、教育といった大きな出費は避けて通れないテーマですね。
「どこで借りても大して変わらないだろう」と、勧められるまま契約してしまう方は少なくありません。けれども、金利は各社で違うからこそ、ほんの少し手間をかけて比べるだけで家計の負担を軽くできる余地があります。
この記事では、ローンの基本的なしくみから、金利を比較することがなぜ大切なのか、そして損をしない借り方の手順までを、ファイナンシャルプランナーの視点でやさしく整理します。
ローンを借りる前に知っておきたい基本
ローンと一口に言っても、目的によって種類や金利の水準は大きく異なります。まずは全体像をつかんでおきましょう。
目的別に異なるローンの種類
代表的なローンには、住宅を買うための「住宅ローン」、車を買うための「マイカーローン（自動車ローン）」、子どもの進学費用にあてる「教育ローン」、使い道が自由な「カードローン・フリーローン」などがあります。一般に、担保があり審査が厳しいものほど金利は低く、使い道が自由なものほど金利は高めになる傾向があります。
同じ「借りる」でも、住宅ローンの金利は年0.3〜2%程度、カードローンは年14〜18%程度と、商品によって金利水準が大きく違います。借りる目的に合ったローンを選ぶことが、負担を抑える第一歩です。
金利タイプは大きく3つ
とくに住宅ローンでは、金利タイプの選択が返済額を左右します。代表的なのは次の3つです。
- 変動金利型：市場金利に応じて返済中も金利が見直されるタイプ。当初の金利は低めですが、将来金利が上がると返済額が増える可能性があります。
- 固定金利期間選択型：「当初10年固定」のように一定期間だけ金利を固定し、その後は変動などに切り替わるタイプ。
- 全期間固定金利型：借入時から完済まで金利が変わらないタイプ。住宅金融支援機構と民間金融機関が提携する「フラット35」が代表例です（参照：住宅金融支援機構｜フラット35）。
どのタイプが向いているかは、家計に占める返済割合や、金利が上がったときに対応できる余力があるかによって変わります。「金利が低いから変動」と短絡的に決めず、上昇したときの返済額もあわせて確認しておくと安心ですね。
金利は各社でこんなに違う｜比較が大切な理由
ローン選びで見落とされがちなのが、「同じ条件で借りても、金融機関によって適用される金利が違う」という点です。借入額が大きく返済期間が長いほど、わずかな金利差が総返済額に大きく響きます。
わずかな金利差でも総返済額は数百万円変わる
たとえば3,000万円を35年で借りる住宅ローンの場合、金利が年0.5%か年1.5%かで、総返済額には大きな差が出ます。下の図は、金利以外の条件を同じにそろえて単純に試算した一例です。
金利0.5%と1.5%の総返済額の比較（筆者試算。金利以外の条件は同一と仮定した概算）（筆者作成）
この試算では、金利が1%違うだけで総返済額に約590万円もの差が生まれました。これはあくまで一例で、実際の金額は借入額・返済期間・手数料などによって変わりますが、「比較するかどうか」で家計の負担が大きく変わり得ることがわかります。
金利だけでなく「諸費用」も含めて比べる
金融機関を比べるときは、表面的な金利だけでなく、事務手数料・保証料・繰り上げ返済手数料などの諸費用も含めた「実質的な負担」で見ることが大切です。金利が低くても手数料が高い商品もあれば、その逆もあります。金融庁も、住宅ローンを選ぶ際には金利タイプや総返済額、手数料を含めて比較・確認するよう注意を促しています（参照：金融庁｜住宅ローン利用者向け情報）。
損しないローンの借り方5ステップ
では、実際にどう進めれば比較検討ができるのでしょうか。共働き世帯でも無理なく実践できる5つのステップに整理しました。
無理なく比較検討するための借り方の流れ（筆者作成）
ステップ1〜2：目的を決めて複数社を比べる
まずは「何のために、いくら、何年で借りるのか」をはっきりさせます。そのうえで、1社だけでなく複数の金融機関の金利・手数料・条件を一覧にして比べましょう。銀行・信用金庫・ネット銀行などで条件は異なるため、最低でも2〜3社は比較したいところです。
ステップ3〜4：総返済額と「上がったとき」を試算する
毎月の返済額だけでなく、完済までに支払う総返済額も必ず確認します。多くの金融機関がシミュレーションツールを用意しているので、活用すると便利です。変動金利を選ぶ場合は、金利が上がったときに返済額がいくらになるかも試算し、家計に余力があるかを見ておきましょう。
ステップ5：借りすぎを避ける
一般的に、住宅ローンなどの返済負担率（年収に占める年間返済額の割合）は、無理のない目安として2割前後に収めると家計に余裕が生まれやすいといわれます。教育費や老後資金の準備と両立できるよう、借入額は「借りられる額」ではなく「無理なく返せる額」で考えることが大切ですね。
カードローンなどの貸金業者からの借入には、原則として年収の3分の1を超えて借りられない「総量規制」というルールがあります（住宅ローンや自動車ローンなどは対象外）。借りすぎを防ぐしくみですが、これに頼らず、自分の家計に合った返済計画を立てることが何より大切です（参照：金融庁｜貸金業法に関する情報）。
借りる前のチェックポイントと注意点
最後に、契約前に確認しておきたいポイントを整理します。良い面だけでなく、注意点もあわせて押さえておきましょう。
低金利の裏にある条件を確認する
広告で目立つ「最低金利」は、審査結果や一定の条件を満たした人にだけ適用されるケースがあります。実際に自分に適用される金利は申し込んでみないとわからないことも多いため、表示金利だけで判断せず、適用条件を確認しましょう。
繰り上げ返済・借り換えの可否も見ておく
将来、まとまった資金で繰り上げ返済をしたり、より低い金利のローンに借り換えたりできるかどうかも、長く付き合うローンでは重要です。繰り上げ返済の手数料や、借り換え時にかかる費用も含めて比較しておくと、後悔が少なくなります。